いよいよマイホームを購入しよう！と行動に移す時、どんな住宅ローンが使えるのかは、とても大事なところです。できれば金利が低く、返済しやすいローンが良いですね。各金融機関の金利引き下げの条件と、どれくらい引き下げが受けられるのか見ていきましょう。

■住宅ローン優遇・金利引き下げの条件
＜自己資金が１割以上ある＞
自己資金が１割以上ある場合、金利は低くなります。
収入が安定しているなど条件が整っていれば、フルローンでも、マイホーム購入ができますが、住宅価格の１割以上の自己資金があれば、金利を抑える事ができます。
 

＜長期優良住宅である＞
耐震性能、断熱、省エネなどの基準を満たした、長期優良住宅である事で、金利の引き下げが受けられます。
フラット３５では、中古住宅でも、耐震など優良住宅としての要件を満たすためのリフォームを行う場合、優遇になる事もあります。
条件を確かめて置くと良いですね。

＜銀行の給料振込み・公共料金支払い＞
金融機関の銀行口座開設のうえ、給料振込みや公共料金の引き落としを申し込みで、優遇金利になるところは多いです。
普段から取引のある金融機関の住宅ローンを利用するか、条件の良いところに取引を切り替えるか検討してみましょう。

■ローン金利の交渉について
ローン金利は、店頭表示と実行金利では開きがあるものです。
住宅ローン説明会などイベントを利用して、自分の条件で可能な実行金利をリサーチしておくと良いでしょう。
また、返済が始まった後も、金利交渉や借り換えでローン金利の引き下げが可能な場合もあります。
借り換えの場合には、手数料が掛かりますから、金利変更で数十万円以上のお得額が出ないとメリットが感じられません。
金利引下げでは、そこまでの手数料が掛かりませんから、わずかな下げ幅でもメリットが感じられます。
途中、あたりの金利情勢を見て、金融機関に交渉した方が良い場合もあります。

■住宅ローンの金利は大きな差を生む
例えば、借入額2000万円で返済期間20年の場合の返済総額を見てみましょう
・金利1.3％　2273万円
・金利1.5％　2317万円
・金利1.7％　2361万円
金利0.2％の差が、返済総額でみると40~50万円の差になっています。
返済期間が長ければ、差はもっと大きくなります。
住宅ローンを選ぶ時には、引き下げが使える部分には、できるだけ利用して、無駄な金利が省ける様にできるといいですね。
金利は長期国債金利に連動していると言われていますから、急激な上昇は今のところ考えにくいですが、底打ち感が出ています。
住宅購入は、金利が低いうちに考えるのが得策でしょう。