フラット35は、一般金融機関の住宅ローンよりも、審査が通りやすく借りやすいと言われています。住宅支援機構の事業ですから、優良住宅の条件をクリアしている場合にも金利が優遇されるなど、適用金利が変わってきます。フラット35の適用金利についてお話しましょう。

■適用金利を有利にする方法
『借り入れ割合を9割以下にする』
フラット35、返済期間35年の場合の金利（2017.9調べ）
・9割以下の借り入れ　年1.080％～年1.660％　（ボリュームゾーン年1.080％）
・9割超えの借り入れ　年1.520％～年2.100％　（ボリュームゾーン年1.520％）
借り入れ割合を9割以下にすると、9割超えよりも金利引き下げ効果があります。
自己資金をできるだけ用意して、低い金利を使えるよう準備した方が返済支払総額を抑えることができます。

『高い住宅技術レベルで優遇を受ける』
建築基準法を満たすことは当たり前で、そこからより高い住宅技術レベルを満たしているものについて、金利の引き下げ（優遇措置）が用意されています。
一般フラット35よりも高い技術レベルのものをプランB、それよりさらに上級な条件をクリアすると、プランAの優遇を受けることができます。
Aの場合引き下げ期間は10年、Bの場合には5年、引き下げ幅は、9月30日以前なら0.3％、10月1以降は0.25％となっています。

『借入期間を短くする』
住宅金融支援機構では、固定金利で返済期間20年、35年、50年のバリエーションがあります。
返済期間が短いほど、適用金利は低くできます。無理のない範囲で借り入れ期間を短縮すると、より低い金利を利用できます。

■融資実行時の金利が適用されます
フラット35を利用する時に注意しておきたいのは、申込時の金利では無く、融資実行時の金利が適用されるということです。
住宅ローンの申込み時の金利で返済シミュレーションを行うことが多いと思いますが、金利が上がった場合には、返済総額が高くなってしまいます。
やや上昇した場合も見込んで考えておくことが必要です。

■フラット35の金利情報（2017.9調べ）
フラット35は長く固定金利が続くのが魅力です。
ほとんどの金融機関でフラット35の申込みを受け付けています。
これは、住宅金融支援機構が債権を買い取ってくれる仕組みなっていて、代理店のような形を取っているためです。
一見金利が金融機関ごとに違うのですが、メガバンクなどは、保証料を金利換算で上乗せしています。
手数料が安く、金利がやすければ、支払い総額を抑えられるということになります。
表示上の金利では、ネット銀行系が低めの傾向で、1.08％を出しています。